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JYAN研は○○○○○○○○を専門とする○○○○○○○○会社です。

情報サービス/地震警報システム等SERVICE&PRODUCTS

情報サービス(現在、無料でご覧になれます。)

電磁波の受信用スペアナ装置イメージ

「地震・噴火警報の情報の閲覧と配信サービス」

実験サービスを開始以来、希望者が増え続けている観測情報の閲覧サービスです。また別に情報配信サービスに加入されますと、1週間〜数日前迄に震度5以上の観測危険情報がメールなどで配信され危機を回避することができます。
(サービスエリア内に限定で、申込みが必要となります。)

FM波での異常の様子ですイメージ

「地震・噴火警報システム」(設計・開発・試験中)

このシステムは、法人又は団体専用の観測システムとして監視警報システムを構築するものです。費用は高額となりますが、大地震や巨大噴火等、突然の危機を回避できる唯一の観測システムとなります。この観測システムは、依頼者の周辺地域に約10ヶ所の電磁的観測装置を設置して、常時統合監視を行います。異常は1週間から数日前に察知でき、警報が出るようになっています。従って、災害前に避難すれば、確実に安全を保てます。

地震警報観測装置

電磁波の異常を観測する装置イメージ

「通常型地震観測装置」(改良型を考案・試験中)

使いやすさが特長の警報装置です。電磁観測装置として設計された新鋭の製品ですが、観測システムとして開発採用されている電磁地震計を小型軽量にした普及版です。
一般家庭でも利用できますが、装置は専門の技術者が設置しますので性能的なご心配はありません。ただし、単独観測ですから情報配信サービスとの併用をお勧めします。
なお、現在はバージョンアップを目指して開発を進めています。新しい観測装置(改良型)からは、
どこ=県単位    大きさ=震度又はマグニチュード
いつ=〜日で、発生時間の予測も可能になる予定

地震情報の配信サービス

JYAN研が利用している装置イメージ

「JYAN研からの情報配信サービスとその根拠」

◎当JYAN研の電磁観測がいよいよ重要となってきました。日頃の地震予測に加え、昨年は、大分県豊後大野市朝地町での地割れで、学識経験者は伏留水説を言い、県が水抜きボーリングをしましたが、水自体があまり出ませんでした。しかし、私達が観測している電磁気には4日前から大きな異常前兆=地震と同様の異常=が出ていました。
(HPで公開済み)その後、経過状況と終息宣言をしましたが、その通りとなりました。(今後は予測が可能です。)
 そして、今回は中津市での山崩れ(地滑り)ですが、専門家は、全員原因が解らないと言いますが、当研は、電磁観測で原因が掴めています。勿論、水や風等の気象変化がありますが、何故?深夜3時頃なのか?については、次の通りです。
 実は、耶馬溪一帯の地盤は軋轢(毎日の伸縮)が次第に高くなっていました。そして、11日の深夜3時頃が最も大きく変化していました。従って、急傾斜地である現地では、深夜3時頃に地割れや落石が発生し、大きな地滑りに発展したものと推察しています。
電磁観測DATAには、深夜3時頃に最大の変化が起きており、今回のトリガーだと考えています。(観測DATAあり)

◎ サービスエリア内に限定されますが、JYAN研観測網で観測したデータから地震予測情報を配信するサービスを行っています。この情報は地方又は県単位の地震予測情報となりますが、直接的に各市町村又は個別的な観測情報を希望する方には、上記観測機器の設置をお勧めします。正しい情報が得られます。
各種申込や配信希望は、問合せ頁からお願いします。

全国的な観測情報と、警報・注意報の配信は正規な観測網が完成するまで無料です。しかし、システムを導入した法人は別契約となります。但し、現観測網へ加入される場合は全情報が無料となります。
なお、現在は
JYAN研情報は、未だ観測網が十分ではありませんから、100%確実な情報とはなりません。従って、当観測情報は、観測内容やデータ等から、皆さんの判断(自己責任)でご利用下さい。
○ 数十年にわたり、必要な機材を(私財投入)で、研究を続けたお陰で、電磁的な観測による地震予知の理論とメカニズムが解け、HP等(学会誌やCQ)に掲載中ですが、電磁波観測による地震予知技術は、ほぼ完成しています。
○ 当JYAN研の目標とした、予測実験では、十分安全に寄与できる確信が得られました。しかし、正規な観測網の拡充整備は大変で、現在の観測網の維持管理や当研の運営自体も困難になりつつあります。下記で発展を目指してはいますが、他に打開策が無ければ、当HP等による予測情報も、終了させて戴かなければなりません。
○ 観測網の敷設は、殆どの公費補助等に応募し重ねて整備を、お願いして来ましたが、どれも採択して戴けませんでした。(2018.10.23、計画等の資料は掲載予定)